鎖国独裁のケータイなり
独自デジタルモバイル方式の鎖国国家は三つ。
なんと日本・韓国・北朝鮮という有様です。
GMSが全世界の標準になっています。
Global System for Mobile Communications=GSM、
これが第二携帯世代（G2）方式であり、約220ヶ国で使用されています。
したがって、この方式を採用しなかった時点で日本は取り残されました。
日本は、「ケータイ」と呼び、KEITAIを世界語にしようとか言っていた通信会社は、
日本国民の「通信権利」を剥奪したのです。
日本人のケータイは、日本流コンテンツとデザインは女子学生ターゲットでした。
この独裁者は誰だったのでしょうか。まさに、日本のケータイは北朝鮮並だったのです。
ケータイという呼び方をしたことが、すでにMobile Phoneと呼ぶべきことを遮断しました。
だから、その形式と内容を外観化させる造形デザインまでが、
通信会社によって独裁操作されてしまったのです。
通信会社がいかに独裁的であったことを日本人は知らなかったのです。
無論、行政はなんら世界標準ではないことを是正させようともしなかったから、
急いでこれから情報通信制度の改革で罪滅ぼしを示す必要があるでしょう。
私は、携帯電話がボックスタイプ、さらに車載から使用していましたので、
携帯電話の機器というモノとそのシステム,さらにプロダクトデザイン対象としてのMobilePhone、
これらの歴史は実体験しています。
ソーシャルネットワークからの制度設計
したがって、iPhoneが米国で発表され発売されたとき、すぐに使い始めました。
これで21世紀が本当に始まったとさえ思ったほどでしたからいくつかそんなことを書いたはずです。
日本のガラケーがやっと解放され始められたと言っても、
通信会社主導では、ただ数年遅れのままが続くでしょう。
単に海外製品を日本の空気＝電話回線に乗せたり、
通信会社が海外製の物真似をデザイナーに強制させているだけです。
私は、通信会社こそ、企業のリエンジニアリングとリストラクチュアリングをし、
CSRの改革から制度設計の提案をするべき企業の出現を期待しています。
今、ソーシャルネットワークとしてのTwitterやFacebook、Ustreamにその芽吹きを感じています。
おそらく、ネットワークシステムの時代が革新される新たな提言を希望しているのです。
この思いを共有していただける読者諸兄は多いはずだと確信しています。
最近、海外製の小売り量販や、インターネット借用で大企業となった通信会社から、
「光の道」なる発想がありましたが、私は多くの認識誤謬を見つけています。
まず、「道」ではないのです。
「道」という「ことば」本来の意味さえ知らないタイトルに未来を託すことはできません。

私は1994年に「PKD」を文章で提示しました。
大学人になってから、
この活動に取り組むには、まだ環境不足でした。
ようやく、阪大にて環境が出来て開始しています。

その具体的なモノとして、
iPhone-アプリの三つ目を発売しました。

この活動資金にしていくためです。
私はデザイナーだから、デザインを学問としてよりも、
実学としてのデザイン、
これを「行学」と称しています。
「行学」というのは、
日本では「道」という精神論と美学性があります。
したがって、デザイン道と言うのは、ややセンス無し。
大学人になって、多くの教授や准教授を見てきました。
退官したら、「大学という不可思議な場と人間」を
書き残すつもりです。
それこそ、人生最大の過激性と攻撃性でまとめます。
訴訟も辞しません。そのような覚悟もせずに、
自らの美学などは公表ならずが、
「行学の志」でしょう。

というわけで、今回は、
「黄金比を計算することができます」。

http://www.design.frc.eng.osaka-u.ac.jp/info/iphoneapp/GRC.html

しかし、これを運用するには、「知識」が必要です。
その知識は学問という、問いかけの解答です。
設計する実学のツールに、是非傍らに置いてください。
何かモノを購入するときに、
「これって、美しいかな・・・」って迷ったら、
高さとか幅とかの寸法比を、このアプリで割り出せば、
「なるほど」ってことになればいいわけです。

Peace-Keeping Designは徐々に拡大し、
今ではクリントン財団のプロジェクト・アフリカ支援、
そのプロジェクトに一つになっています。

来年早々にアップルストア銀座（1月22日・無料)、
国際文化会館の支援事業で講演（2月26日）です。
「行学」・「学問」がめざすところ、
「1日に5000人の子供が死んでいます」という現状を
「ジャンボジェット機が毎日10台墜落しています」、
この直喩によって「問題解決」を実務実行のはずです。