テロリストの首領が殺害されました。
なぜ彼が「テロ」の首謀者だったのでしょうか。
「テロ」という言葉は、
「戦争」の代替名称になりました。
「戦争」という隠喩性を焦点にしつつ、
情報操作した新たな名称に大衆意識変化をもたらしました。
なぜ｢テロ」が・・・この理由は知られていません。
「宗教対立」という虚構の物語にすり替えられています。
これはイデオロギーからの政治闘争の終焉が示唆されていました。
私たちの日常性が何か巨大なものに支配されてきた歴史現実です。
ところで、彼はもともとは親米派だったはずです。
それが、「なぜ」ということに世界のマスコミは黙考しています。
あらためて私がこうしたことは世界謀略などと言うのは、
荒唐無稽な私の想像力と考えてもらってもかまいません。
テロの原点には、明らかなエネルギー収奪闘争があります。
・・・なぜアフガンで、
・・・なぜパキスタンで、
マスコミはその正体を明確にしません。できないのでしょう。
人類が「火」を発見し、
この｢火」は武器であり、「文明」を開花していくエネルギー。
そして「火」の制御は人類の科学すらまだ解明に至りません。
すべて「火」の制御は「政治支配」と「経済的力学」の対象です。
この支配力は科学性すら超越しているのです。
というより科学性が何かに支配制御されているということです。
私には、昨今TVでの「原子力問題議論」そのものが、
あらたな見えないイデオロギー＝原子力技術という対象を
「大衆化」した支配性と操作性の表象だと思っています。
新たな資本主義体制の変更と世界経済の収奪問題とみるべきです。
あたかも「放射能現実」に私たちが投げ出されてしまったのです。
「反原発」は、巨大石油資本による援護下での活動であり、
「脱原発」は、振興エネルギー資本集中への戦略です。
だから私たちが見失ってはならない事を明確化することが不可欠。
それは私たちの日常性を守護する民族観を取り戻すことです。
本居宣長から橋本左内・吉野作造・吉田茂などの思想復権を熟考。
さて、テロリストたちの報復が囁かれています。
その報復対象が日本にならないことを想定しておくべきでしょう。
現日本政権は、「テロ」への姿勢を曖昧にしてきました。
ゆえに、テロリスト首領の軍事的殺害計画はもちろん、実行後も、
米国から日本は報告受けずでした。
現政権の国際的戦略が皆無だったことを証左しています。
この事情はとても深刻なポスト・モダン的政治問題だと思います。
国難状況下にある日本こそこの国際的テロ構造から逸脱すべきす。